オール電化住宅とは何か？

オール電化住宅（オールでんかじゅうたく）は、調理、給湯、空調（冷暖房）などのシステムを全て電気によってまかなう住宅のこと。

【概要】

オール電化住宅は、家庭内で用いる全てのエネルギーを電気に統一した住宅である。対義語にはウィズガス住宅がある。

利用される電気機器は主に以下のとおりである。この他電力消費を抑える目的で発電用に太陽電池を設置する場合もある。
給湯：エコキュートまたは電気温水器
調理：IH調理器（またはラジエントヒーター）
冷暖房：エアコン、蓄熱式電気暖房器または床暖房システム（電熱式、PTC式、蓄熱式、またはヒートポンプ温水式）などを組み合わせる。これらの機器は100ボルトの電圧では能力不足であることから、一般に200ボルトを使用する。

1980年代後半からモデルハウスの展示が行われるようになる。1990年にはそれまでの深夜電力（1964年10月施行）に加え、時間帯別電灯料金制度が導入された。また、IHクッキングヒーターやエコキュートが登場した。

閉鎖的環境の屋内で高温の燃焼ガスを発生させないという点から、住宅の高気密化が進む昨今においては、ガス・石油を室内で使用しないことが「安全」、「クリーン」、あるいはある面においては「省エネ」であるとして、オール電化設備やオール電化住宅の販売が行われている。裸火を扱わず火災リスクが少ないメリットから住宅ローンの金利優遇を行う金融機関や、火災保険の特別割引を行う保険会社がある。 また、リフォームの際に一部分のみを電化機器に置き換えるポイント電化を行うケースもある。

ガス業界は、"住まいの原点は「洞窟と火」"、"火を使わないと、火の怖さ、火傷することすら分からない子供が出てくるとしたら、それも怖い。"などと、安全性を逆手に取ったPR戦略をとっている。

戸建住宅においては、2007年度より、優秀と認められたオール電化住宅を表彰する｢ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エレクトリック｣という表彰制度が創設され、オール電化住宅の普及促進に拍車をかけている。

東京電力管内では2008年以降急速に普及し、3年間で原子力発電プラント2基分にあたる約200万kW分の電力消費が増えた可能性が指摘されている。

【メリット】

ガスの基本料金が無くなり、基本料金を電力に一本化できる。
深夜電力を用いる場合に限り、給湯にかかる光熱費がガスや灯油に比べて抑えられる。
災害時や停電時にエコキュートや電気温水器の貯湯タンク内の湯が使える（飲料目的には適さない）。
新築時にガス配管工事が不要なため、建設コストが抑えられる。
裸火を使わないため、炎による火災の危険性が低い。
電気暖房や電気調理器具は加熱時に一酸化炭素を発生させないため換気を必要とせず、高気密高断熱住宅に適している。
厨房の場所の制約が少ないため、部屋の中ほどに配置して食卓と一体化させるといった間取りの自由度を高められる。
太陽光発電や都市ガスを用いたエコウィル、エネファームで自家発電した電力を消費することが出来る。
災害の際の復旧が、ガスと比べて早い。(発電所自体の被災などが無い場合)

【料金体系】

オール電化住宅に用いられる電力契約は主に3種類である。深夜時間帯の安い電力を用いる点で共通する。
深夜電力：深夜から早朝にかけてのあらかじめ決められた数時間だけ電力を供給する電気契約。電力単価が1kwあたり8 - 9円程度と安く、契約時間帯が過ぎると回路が遮断され電気が使えなくなるのが特徴。一般家庭で広く利用される従量電灯に加えて利用する場合が多い。主に電気温水器に用いられるが、エコキュート（ヒートポンプ式給湯器）での利用も可能である。
時間帯別電灯：時間帯によって電力単価が変わる電気契約。2 - 3段階の単価が設けられる場合が多い。3段階の場合は深夜時間帯が8 - 9円前後と最も安く、早朝 - 10時前後と夕方 - 真夜中前後が従量電灯並みの23円前後、正午前から午後3時前後までが最も高い30円前後となる場合が多い。一般的なオール電化用の電気契約である。
季節別電灯：季節ごとに電力単価が変わる電気契約。時間帯別電灯と組み合わされている場合が多い。夏季数ヶ月間の正午付近の数時間の単価が32円前後と特に高くなるのが特徴。一般的なオール電化用の電気契約である。

主にガス基本料金が無くなることと、季節別時間帯別電灯や時間帯別電灯といったオール電化住宅向け料金プランを活用した特約料金（例として「全電化住宅割引」など）により、光熱費はガスとの併用よりも電気に一本化した方が安くなると電力会社の説明に記されている。

オール電化住宅向け料金プランでは夜間時間帯の料金単価は割安に設定されているが、昼間時間帯の料金単価はやや高めに設定されている。そのため、生活スタイルや家族構成、必要とするお湯の量に合わせたタンク容量の選択や、夜間時間帯にあわせたタイマーの設定など電気使用の意識掛けを必要とする。初期設定のまま利用すると不適切な使い方になる場合が少なくない。

例えば、電気給湯機のタンク容量が小さいと、深夜電力で沸かしたお湯だけでは足りず、割高な深夜以外の電力で沸き増しを行うことになり光熱費が高くなってしまう。また貯湯式であるため、お湯を全く使用しなかったとしても放熱ロスが生じる。




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■ 建設コンサルタントという職業について調べてみた

建設コンサルタントとは、日本では国土交通省の建設コンサルタント登録規定に基づき国土交通省に登録された企業で、建設技術を中心とした開発・防災・環境保護等に関して、計画・調査・設計業務を中心に、官公庁および民間企業を顧客としてコンサルティングを行う業者（場合によっては個人）をいう。

建設コンサルタントは建設業法による建設業のような、法的な定めは、公共工事の前払金保証事業に関する法律にあり、「土木建築に関する工事の請負を業とする者又は土木建築に関する工事の設計若しくは監理若しくは土木建築に関する調査、企画、立案若しくは助言を行うことの請負若しくは受託を業とする者」と定義されている。 職業としては、事業所統計などではサービス業に分類される。 日本標準産業分類（平成19 年11 月改定）によれば、学術研究,専門・技術サービス業＞技術サービス＞土木建築サービス業に分類されており、同分類には設計監督業、建物設計製図業、地方公共団体工事事務所がある。土木建築関連のサービス業とは大きく建築設計業、測量業、その他の土木建築サービス業に大別される。なお建築設計業は、「建築設計、設計監督などの土木・建築に関する専門的なサービスを行う事業所をいう」とし、実際の業務として設計監理業、建物設計製図業、建設コンサルタント業が例示されている。これには構造計算の民間確認検査機関も含まれる。測量業は「基準点測量、地図を作成するための測量、土木測量、河川測量、境界測量などの専門的なサービスを行う事業所をいう」としている。その他の土木建築サービス業は「他に分類されない土木建築サービスを行う事業所をいう」とし、具体には地質調査業、試錐業が挙げられている。

地方自治体で規定する建設コンサルタント業務等とは、「地質調査業務」、「測量業務」、「土木関係建設コンサルタント業務」、「建築関係建設コンサルタント業務（建築設計業務）」及び「補償関係コンサルタント業務」の5業務を指す。

国土交通省の規定に基づく登録制度では、いずれの業種でも一定の資格保有者などの条件がある。建設コンサルタントと地質調査業については、規定による登録制度上では登録の義務というものはないが、実質的には公共機関は当然のことながら登録業者にしか発注できない。小規模で他方からの受注（大半は下請け的なもの）だけを行う建設コンサルタントなどでは、資格保有者がおらず登録もしていない、ということもある。

建設コンサルタントについての、国土交通省告示による登録制度は次のとおりである。 登録部門は20部門で、技術士の第二次試験のうち建設に関係する科目に準拠している。事業の部門別では1.河川・砂防および海岸、2.港湾および空港、3.電力土木、4.道路、5.鉄道、6.上水道および工業用水道、7.下水道、8.農業土木、9.森林土木、10.水産土木、11.造園、12.都市計画および国土計画の12部門となっている。

各事業部門に共通の横断的部門として、1地質、2.土質および基礎、3.鋼構造およびコンクリート、4.トンネル、5.施工計画・施工設備および積算、6.建設環境、7.建設機械、8.電気・電子と8部門がある。あわせると20部門となる。

登録の要件としては、まず十分な財産的基礎と金銭的信用を有することを有していることが求められる。また、登録する部門ごとに技術士又は認定技術者を専任の技術管理者として置くことが求められる。当然のことながら受注業務を遂行するにあたっては、建築設計事務所で建築士が必要であるように、プロジェクトの担当者・監理技術者等に技術士などがつくことが必須とされる場合が多い。

受託先（発注先）の割合は、官公庁（地方自治体含む）が大半を占める。これまでは主に調査と設計業務が中心であったが、公共事業の削減PFI活用の社会背景から、管理運営業務なども受注遂行してゆくことも予想されている。

日本の建設コンサルタントの場合海外業務は政府開発援助関連によるものが大半である。

関連団体として社団法人建設コンサルタンツ協会、世界規模では国際建設コンサルタント協会（FIDIC）があり、FIDICには日本では日本技術士会ではなく、社団法人日本コンサルティングエンジニヤ協会(AJCE)が加盟している。

建設に関する業務を行う建設コンサルタントには、建築コンサルタント、補償コンサルタント、都市計画コンサルタント、ランドスケープコンサルタント、まちづくりコンサルタント、マリンコンサルタント、環境コンサルタント、上下水道コンサルタント、廃棄物コンサルタント、地質コンサルタント、農業土木コンサルタントなどのように分野で特化したものも数多くある。

ちなみにおおよそであるが、官公庁が発注する業務は以下の通り。これらは、1）官公庁が発注する業務を受注するための、各種登録規定に定める登録業、または、2）事業を行うための許認可を得ている業種、の2種類である。もちろん、民間の業務はこれらに限定されるものではないため、必ずしも以下に示す業種に限定されるのではない。

・建設コンサルタント業（おもに調査・計画解析業務を含めた土木設計業務等委託）
・地質調査業（計画解析を伴う建設コンサルタントの地質部門・地質コンサルタントも含む）
・計量証明事業
・補償コンサルタント業
・建設業（造園業を含む）
・建築設計業務・建築士事務所（建築設計事務所）
・公共測量業務・調査委託業務

登録・許認可業種ではないが、上記の複合体として、シンクタンク（おもに政策・中長期計画などの立案や経済動向分析）、登録・許認可業種ではないが関連する事業を営むものに装置開発販売メーカーがいる。その際は装置・製品を購入し設置する形（購入据付）での物品購入　がある。


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■ 一戸建て等の住宅を建てる建築専門の建設業を特に工務店と呼ぶ

費用の面を考慮すれば、個人住宅建設を請け負うのは、主に中小規模で50名程度の社員数である建設業が中心となっている。 地場産業で主に一戸建て等の住宅を建てる建築専門の建設業を特に工務店と呼ぶ。

住宅の工事で総合的な工事に請け負う業者のことを指し、工事が首尾よく行えるよう、複数の専門工事業者さらに鳶、大工、左官、板金、電気、水道その他住宅建設を取り扱う職人などの手配からマネジメント、工事全体を管理する役割を担う。

建築士の場合で、必要に応じその都度工事現場に行って職人の指導から工事監督をも行うが、直接工事を実施しないもの、また建築士事務所が設計監理で工務店は工事管理と、役割が分担するものもある。

その逆に、大工が経営する形態も多く存在する。田鎖郁男『そうか、こうやって木の家を建てるのか』（小学館、2011年）『建て主1187人調査レポート』（日経ホームビルダー編、日経BP社、2009年）などでわかるとおり、過去から日本では、設計から職人のマネジメントまで住宅建築に関するすべてを取り仕切っていたのは大工の親方・棟梁である。この大工の棟梁が発展した形が工務店であるともいえる。

竹中工務店、一条工務店、穴吹工務店などゼネコン、サブコンといった建設会社の社名にも使用されるが、会社規模が違うだけでもとは上記の工務店と本質的な違いはない。

『全国優良工務店100選』（全国優良住宅協議会監修、日本建築出版社、2011年）では工務店のタイプわけを行っている。これによると従来型の棟梁型店、社内に建築士を抱えデザインで他社との差別化を図っている店、外部の建築家の設計による施工だけを行う店、ハウスメーカーの下請けや、特定工法のフランチャイズ業務が中心の店、特定の建材・設備などを使った住宅を商品化・シリーズ化して販売型の店、自社土地購入で建売住宅や売建住宅販売を展開する店などがみられるという。

近年はほとんどの工務店は上記の複合形スタイルでの経営状態である。またその影響やニーズから現在では工務店といっても様々なタイプがある。 「工務店のネットワーク化――工務店の業界動向とグループ化の方向性」（『ヤノ・レポート』2011年3月号）、 大内俊一『介護ビジネス進出の実務 中小建設業・工務店の強みを活かす』（日本実業出版社、2004年）、 野崎進『大震災に強い家づくり 福島県郡山の地域工務店発!』（PHP研究所、2012年） などをみても、工務店の数だけその形態があると言っても過言ではない。

「東京で家を建てる 2006夏 東京都の工務店・ハウスメーカー・建築事務所情報42」（月刊ハウジング編集、リクルート、2006年） 「インタビュー 被災地の再生が工務店の使命」（『新住宅ジャーナル』2011年6月号）をみるとおり、工務店は、地域密着で営業していることが多く融通がきき、アフターケアもきめ細かく受けられる利点があるといえる。

なお『建築雑誌』2011年4月号<特集>日本のデザイン×ビルド、を観るとおり、工務店に直接家を建てる依頼をするというのは、例外もあるが通常は工務店側に家の設計と施工の両方を委託する設計施工というスタイルとなる。


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■ 棟梁（とうりょう）は大工の職長・親方のこと 棟梁（とうりょう）は大工の職長・親方。木造建築物の采配を行う責任者。日本建築の屋根の重要部材（棟と梁が主）は親方が墨付けし、棟上げ式の長でもあることからそう呼ばれる（棟梁は集団の統率者を指す言葉でも用いられ、例えば武家の棟梁＝征夷大将軍である）。

建築基準法が出来る前までは建築設計士であり現場監督であり積算者であり渉外者であり職人であり経営者でありそれらを全て兼ね備えた者を指す。

組織や仕事を束ねる、中心人物のことである。棟（むね）と梁（はり）という、建物において重要な構造を譬えに用いた言葉。昔は、武士や僧侶の社会の筆頭格を指すことが多かった（例：将軍職は源氏の棟梁である）。現代社会では大工・石工の元締めや現場監督、現場代理人などを指すことが多く尊称として扱われる。単なる土木工事現場の現場監督などが棟梁と言われることはない。親方と類義語であるが、大工・石工以外の親方を棟梁と呼ぶことは少ない。

■ 武家の棟梁

棟梁という言葉は今日では「大工の親方」という意味で用いられることが多いが、元は建物の屋根の主要部分である棟と梁を指していた。棟と梁は建物の最も高い部分にあり、かつ重要な部分であるため、転じて国家などの組織の重要な人物を指し、また「頭領」・「統領」という表記も用いられた（『日本書紀』景行天皇51年（121年）条において武内宿禰を「棟梁之臣」と表現している）。

10世紀から11世紀にかけて、各地に「堪武芸之輩」・「武勇之人」と呼ばれる人々が現れて武門の源流となり、それを統率する人物を「武門之棟梁」と称した。「武門之棟梁」は単一人とは限らなかったが、特に名声が高かったのは桓武平氏の平維時・維衡・致頼や清和源氏の源満仲・頼光・頼信らであった。頼信の孫・源義家が称された「武士之長者」（『中右記』）も同様の意味であり、義家の子孫（河内源氏）は特に「天下第一武勇之家」と呼ばれた。その後、平清盛率いる伊勢平氏がその地位を奪うが、源頼朝が鎌倉幕府を開いて「天下兵馬之権」を掌握して武家政権を確立、その死後に頼朝が有していた鎌倉殿としての軍事的権限と征夷大将軍の地位が次第に結びついて世襲されると、清和源氏－河内源氏の血を引く人物が「武家の棟梁＝幕府の長・征夷大将軍」という図式が成立した。この図式は河内源氏嫡流断絶後に征夷大将軍を継承した摂家将軍や宮将軍の元でも維持されることによって、「武家の棟梁」と征夷大将軍が同一のものとする認識が確立した。

ただし、「武家の棟梁」も時代によってやや異なる意味を有している。11世紀以前の「武家の棟梁」は朝廷（中央政府）が動員した兵士を率いて行動した軍事貴族であり、その根拠は京都にあって地方武士との関係は希薄であった。この傾向は源義家の時代になっても基本的には変わらず、東国武士との関係よりも院（治天）や摂関家などの朝廷を構成する特定権門とのつながりの方が重視された。こうした「武家の棟梁」が自己の下に地方武士を糾合してその地域の武士たちの政治的利害を代表するようになるのは、保元・平治の乱が発生した12世紀中頃のことである。

また、地域単位における「武家の棟梁」も存続した例もある。大和国の守護職を収めた興福寺の傘下にあった衆徒（大和武士）の指導者は幕府成立後も「棟梁」の地位を保ち、一乗院系の棟梁・筒井氏と大乗院系の棟梁・古市氏が互いに大和武士の指導者の地位を巡って争った。


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歴史主義建築は、19世紀から20世紀はじめごろの時期に、西洋の過去の建築様式を復古的に用いて設計された建築のこと。

18世紀の新古典主義建築と20世紀のモダニズム建築に挟まれた時期に現れた、特定の傾向の建築を指す。類似する用語に折衷主義があるが、両者の違いは、歴史主義が過去の建築様式のリヴァイヴァルを本旨としているのに対し、折衷主義は特定の様式にとらわれず、いわば「いいとこ取り」をして建築家の作意により複数の様式を組み合わせて造形することにある。たとえば、ゴシック・リヴァイヴァルの建築はゴシック様式に基づいて設計されていることから「歴史主義」ではあるが、複数の様式を組み合わせてはいないので「折衷主義」ではない。

新古典主義建築では古代ギリシアとローマの建築が理想とされたが、19世紀になると中世のゴシックや近世のルネサンスが再評価され、過去の建築様式のリヴァイヴァル運動が起こった。同じ建築家の作品でも、教会を建てるときはゴシック、公共建築を建てるときはルネサンス、などと用途に合わせて様々な様式を用いるという状況も見られるようになった。こうした手法は20世紀初頭ごろまでは主流であったが、近代建築運動の中で否定されていった。

「歴史主義」という言葉はイギリスの建築史家ニコラス・ペブスナーによるもので、モダニズムの観点から見た19世紀建築に対する蔑称である。モダニズム全盛時代の価値観で歴史主義建築の時代を見れば、過去の様式にとらわれ、前向きな理念を見失い混沌とした百鬼夜行の世界とも見られよう。また、折衷主義というと節操がなく、価値が低いように考えられるかもしれないが、現にヨーロッパの主要都市を飾っている歴史的建造物にはこの時代の建築物が多い。今日に続く都市の美観を形成するうえで大きな役割を果たしているといえる。



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