心理療法は、「心」「心理」「精神」を扱い、そこに一定の変容をもたらすことを図る。すなわち心理療法業務は、対象者の生命・身体・人生・生活の根幹に関わるものであるため、行うに当たり高い専門性は元より厳しい倫理観も要求される。
従って、心理療法を担当業務とする者は、精神科医・心療内科医・臨床心理士などの高度専門職業人であることが望まれる。

メンタルケア先進国である欧米諸国に比べ日本においては、制度面の遅れがあり、それゆえこれまでは心理カウンセリングや心理療法が日常的なものとして位置づけられてきづらかった。
しかし、昭和期や20世紀に比しての、精神疾患受療率増加[3]、自殺者数増加、不登校児童生徒数増加、労働契約法施行による使用者の安全配慮義務拡大などの様々な社会情勢から、精神科医・心療内科医・臨床心理士などとの心理カウンセリングや心理療法のため、専門家相談機関を訪れる人は増加傾向にある。
また、教育機関においては、文部科学省によるスクールカウンセラー事業が定着するなど、今日では心理カウンセリングや心理療法が我々の日常に際したものとして認知されてきている。
 
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